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Microsoftは米国時間7月18日、「Windows 10 IoT Core Services」のパブリックプレビューを開始すると発表した。IoT Core Servicesは、「Windows 10 IoT Core」を利用している企業に、長期のOSサポートと、デバイスの更新プログラムの管理を提供し、デバイスの正常性を評価するための有償サービスだ。

IoT Core Servicesは6月にCOMPUTEX 2018で発表されたもので、これまで限定プレビューが実施されていた。

MicrosoftはIoT Core Servicesには次のようなメリットがあると説明している。

  • 「長期サービスチャネル」(LTSC)を通じて、毎月のセキュリティと信頼性の更新プログラムを含むWindows OSサポートが10年間提供されるため、長期間にわたってデバイスの安定性と安全性を維持できる。
  • 「Device Update Center」をサポートしており、Windows Updateの配信にも利用されているのと同じコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を使用して、容易にデバイスをアップデートできる。
  • 「デバイス正常性構成証明(Device Health Attestation:DHA)」を利用して、各デバイスの信頼性を評価できる。

Device Update Centerを利用したデバイスのアップデートは「Preview」(テスト用デバイス向け)、「Early Adopter」(セルフホスティング型デバイス向け)、「General Availability」(本番デバイス)の3段階に分けて段階的に配信可能になる。

2018年秋に予定されている一般公開後のサービスの利用価格は、1デバイスあたり月額30セント(パブリックプレビュー中は月額15セント)になるという。また、「Cloud Solution Provider」(CSP)プログラムに参加しているパートナーは、本サービスを再販できるようになる。

2017年12月、マイクロソフトと、スマートフォン向けのARMプロセッサー「Snapdragon」シリーズなどを開発しているQualcommが、ARMプロセッサーとARM版Windows 10、LTE通信機能、eSIMなどを搭載するノートPCを発表した。スマートフォンのように待ち受け状態でネットワークに常時接続して、メール着信が即座に分かったり、瞬時に起動してオフィスソフトで書類の作成に取り掛かれる。そしてバッテリーは待ち受け状態で1カ月近く持つなどの特徴を持つ。マイクロソフトではこれを「Always Connected PC」と呼んでいる。

ARM版Windows 10とは、ARMホールディングスが設計したプロセッサーで動作するWindows 10のことだ。ARMホールディングスは設計開発を行うのみで自社でプロセッサーは製造せず、Qualcommなどの半導体メーカーがその設計に基づいたプロセッサーを製造する。これがARMプロセッサーと呼ばれるものだ。ARMプロセッサーは、Androidスマートフォンやタブレットなどで広く使われている。QualcommのSnapdragonシリーズは、その代表格だ。

ARMプロセッサーのプラットフォームを使うことで、スマートフォンのような常時接続性を得られる、またもともと携帯端末向けのプラットフォームで消費電力が低く、1カ月近い待ち受け時間、20時間以上という駆動時間など、インテル製CPUを搭載するモバイルノートよりも長いバッテリー寿命を実現できる。ただし、実際の製品で重い処理が必要な使い方をした場合、どれだけ長くバッテリー駆動できるかなどの実力はまだ不明だ。

これまでWindowsは一部の例外を除き、インテルのx86系と呼ばれるCPU、たとえばCore iシリーズやCeleronなどで動作するように作られてきた。ARM版Windows 10は、x86系とは全く異なるARMプロセッサーで動作する。高性能かつ大画面のスマートフォンにWindows 10が搭載されるような形だが、x86系とARMプロセッサーは全く異なるCPUなので、ソフトの互換性が気になる人もいるだろう。

たとえばマイクロソフトの初代SurfaceはARMプロセッサーと、その上で動作するWindows RTというOSを搭載していた。しかしx86系のCPUで動作するこれまでのWindows用ソフト(デスクトップアプリ)やドライバーなどが動作しないため、人気が出ず短命に終わった。ARMプロセッサーを搭載するスマートフォンで動作するOSとしてWindows Mobileも登場したが、これも同様に短命に終わった。

そのためAlways Connected PCでは、x86系CPU向けのWindows用ソフトがエミュレーターで動作する仕組みを導入している。ARM版Windows 10もフル機能のWindows 10 S(Windows 10 Proにアップグレード可能)であり、使い勝手は一般のWindows 10と変わらない。Windows RTやWindows Mobileのときとは異なる。

Always Connected PCはASUSとHPから実際のすでに製品が発表されており、レノボからも登場予定だ。価格はASUSの製品で599または799米ドルを予定している。価格が安いこともあり、モバイルノートの新しい選択肢として人気が出る可能性は高いだろう。

 

 

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Glarysoft Ltdは8日、定番の統合PCメンテナンスソフト「Glary Utilities」v5.91を公開した。

本バージョンでは、不要ファイルを削除する“ディスクのクリーンアップ”機能で、「Waterfox」と「Real Player Cloud」をサポートした。また“スタートアップの管理”機能が最適化されたほか、ユーザーインターフェイスの改善や不具合の修正も施されている。

「Glary Utilities」は、さまざまなパフォーマンス改善ツールを1つにまとめたPCの統合メンテナンスソフト。64bit版を含むWindows 2000/XP/Vista/7/8/10に対応する個人かつ非商用利用のみのフリーソフトで、現在同社のWebサイトや窓の杜ライブラリからダウンロードできる。

なお、インストール時に本ソフトのユーザーインターフェイスがフランス語になる場合は、[Menu]ボタンから起動する設定ダイアログより言語設定を切り替え可能。

 

 

 

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米Intelが昨年11月に発表したプロセッサの管理エンジンの重大な脆弱性についてのまとめサイトが開設された。複数のセキュリティ研究者が発見した2つの脆弱性「Meltdown」と「Spectre」について、基本的な説明があり、技術的な情報および影響を受けるサービスや製品を提供する企業の公式サイトへのリンクなどが掲載されている。

このサイトは2つの脆弱性を発見した組織の1つであるオーストリアのグラーツ工科大学が開設した。Meltdown(崩壊)という名称は、この脆弱性が正常であればハードウェアによって守られるはずのセキュリティ境界を崩壊させることから付けられたという。Spectre(幽霊)は、speculative execution(投機的実行:コンピュータに必要としないかもしれない仕事をさせること)から来ているが、修正が難しく、長く悩まされる可能性があることも示しているという。

2つの脆弱性は個人用のPCだけでなく、スマートフォン、クラウドサービス、IoTにも影響する可能性がある。これらが悪用されると、プログラムが保存している、通常は他のプログラムからアクセスできないデータへのアクセスが可能になるので、例えばパスワードや画像、メール、機密文書などを盗まれる恐れがある。

このサイトからは本稿執筆現在、Intel、Microsoft、Amazon、ARM、Google、Mitre、Red Hatの情報ページのリンクに飛べる。

Intelは同日、「来週には各社から対策が発表される」と説明した。

 

 

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■「Microsoft Edge」で開いているページを「Internet Explorer」で開き直す方法

Windows 10標準のブラウザー「Microsoft Edge」は、ほとんどのWebページを問題なく表示できますが、法人向けのオンラインバンキングサービスなど、一部のサービスは、未だに「Edge」に対応していないことがあります。

「Edge」を使っている最中に、こうしたWebページに行き当たった時は、スタートメニューから「Internet Explorer」(IE)を起動するのではなく、「Edge」からIEを呼び出すと便利です。簡単にIEを起動できるだけでなく、URLの情報が引き渡されるので、「Edge」で表示中のWebページがそのままIEで表示されます。
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米Microsoft Corporationは、Windows 10向け「OneNote」アプリの2017年12月機能アップデート(v17.8827.2055)を発表した。今回のアップデートでは仮想ルーラーが追加されたほか、検索機能の改善が図られている。

仮想ルーラーはWindows 10の“Windows Ink ワークスペース”などでもサポートされている機能で、手書きでまっすぐな線を描いたり、距離を測るのに役立つ“物差し”を表示する。編集部ではまだ確認できなかったが、“リボン”の[描画]タブにある物差しアイコンをクリックすること仮想ルーラーが利用できるようになるという。この仮想ルーラーには角度を示すインジケーターも付属しており、特定の角度への回転も容易に行える。

一方、検索機能では処理にかかる時間が大幅に短縮された。「OneNote」アプリの検索機能を利用するには、まずノート・ページ一覧のヘッダー右端にある検索アイコンをクリックしよう。すると検索ボックスが現れるので、そこへキーワードを入力すればよい。少し待つと、キーワードに合致するノートやページが一覧表示される。検索ボックスのプルダウンメニューを利用すれば、検索範囲を絞り込むことも可能だ。

Windows 10向け「OneNote」アプリは現在、“Microsoft ストア”から無償でダウンロード可能。すでにインストールされている場合は、「ストア」アプリを介して最新版へアップデートできる。なお、今回発表された機能は段階的にリリースされるため、環境によっては利用できないことがあるので注意。

 

 

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Office 365を使いこなして仕事を早く終わらせたい皆様にお届けする本連載。第13回は「Microsoft 365 Business」を取り上げる。
本連載は、マイクロソフトのSaaS型デスクトップ&Webアプリケーション「Office 365」について、仕事の生産性を高める便利機能や新機能、チームコラボレーションを促進する使い方などのTipsを紹介する。

個別契約よりも月千円コストダウン

日本マイクロソフトが2017年11月から提供を開始したMicrosoft 365 Businessは、従業員規模300人以下の中堅中小企業を対象に、Office 365 + Windows 10 Business + EMS(Enterprise Mobility + Security)をワンパッケージにしたソリューションだ。上位版として、大企業向けにOffice 365 Enterprise + Windows 10 Enterprise + EMSをセットにしたMicrosoft 365 Enterpriseを8月から提供している。

Office 365とMicrosoft 365の価格差だが、Office 365 Business Premiumが1ユーザーあたり1360円/月に対して、Microsoft 365 Businessは1ユーザーあたり2180円/月(2017年11月現在)。下の図1に示した表をご覧になるとお分かりのとおり、Office 365の機能に関しては大きな相違点はない。

Microsoft 365 Businessのアドバンテージは社内のPCやスマートフォンに保護ソリューションを付与できる点だ。いまだ多くの企業がリース会社の契約タイミングなどから、Windows 7など古いOSを使い続けているケースは少なくない。数年後の2020年1月にはサポート終了が迫っているにもかかわらずだ。このようなシナリオでMicrosoft 365 Businessを必要な件数だけ契約した場合、Windows 10の永続的なライセンス付与と無償アップグレードに加えて、Office 365デスクトップ版の自動展開、クラウド経由でID&アクセスの制御、モバイルデバイスの管理が可能になる。

EMS E3は1ユーザーあたり950円/月だが、Office 365 Business Premiumの1360円/月と合算すると、それだけでMicrosoft 365 Businessの契約費を超えてしまう。さらにWindows 10のサブスクリプションは、CSP(Cloud Solution Provider)経由で購入可能なWindows 10 Enterprise E3/E5は760円/月。SKUの差異があるため厳密な計算ではないものの、個別に購入すると約3000円/月のソリューションがMicrosoft 365 Businessは2180円/月で契約できる。つまり、Microsoft 365 Businessは「全部入り」で少々「安い」のだ。

だが、誤解を恐れずに述べれば、EMSによるデバイス・セキュリティ管理を必要とせず、既にWindows 10 PCを利用している中堅中小企業にとってMicrosoft 365 Businessは無用の長物だ。例えばWindows 10 PCを購入している場合、OSのライセンスが重複するため、お得になるとは言い難い。それでもPCの電源を入れるだけで、一連のセットアップやアプリケーションの展開などを可能にするWindows AutoPilotを使えば、デバイス管理の負担は大幅に軽減する。この点は専任のITシステム部門を持たない中堅中小企業にとって、大きなアドバンテージとなるだろう。

つまりMicrosoft 365 Businessに注目すべきは、生産性向上を求める現場の従業員ではなく、コスト見直しなどを求める経営層だ。出先から会社支給のタブレットでSharePoint Online上のカタログデータを参照し、営業先で顧客に提示するといったワークスタイルを実現するにはデバイスの保護が欠かせない。だからといって小難しいIT保守管理のために人員を割くのが難しく、高額なコンサルティング費用の捻出も難しい状況下であれば、Microsoft 365 Businessは興味深い存在となるはずだ。

 

 

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独TeamViewer GmbHは28日(日本時間)、リモートデスクトップソフト「TeamViewer」の最新版「TeamViewer 13」を正式公開した。現在、同社のWebサイトから無償でダウンロード可能。Windows版は窓の杜ライブラリからもダウンロードできる。

「TeamViewer」は、Windows/Mac/Linuxやモバイルデバイスをサポートするマルチプラットフォーム対応のリモートデスクトップソフト。リモートサポートやオンライン会議にも対応しており、個人の非商用であれば無償で利用できる(それ以外の用途に利用する場合は有償ライセンスの購入が必要)。

最新版となる「TeamViewer 13」では、世界で初めてiOSの画面共有機能を実装。コンパニオンアプリ「TeamViewer QuickSupport」をインストールすれば、「iOS 11」のスクリーン録画機能“画面収録”を利用して、操作する様子をリモート転送することができる。iPhoneやiPadのトラブルを遠隔からトラブルシューティングしたいといったケースで頼りになりそうだ。

ユーザーインターフェイス関連では、新しいデザインがプレビュー提供されたのが目につく。コンピューター&パートナーの一覧に“最近の接続”グループが追加され、最近アクセスしたデバイスにすばやく再接続できるようになったのも改善点だ。

さらに、リモートデスクトップ画面ではリモートデバイスの情報を集約したダッシュボードが拡張された。稼働時間やシリアルナンバー、ディスクドライブの状態、バッテリーステータス、BIOSのバージョンといったシステム情報が1つの画面で得られるため、リモート接続中に発生した問題を特定するのに役立つ。また、GPUによるハードウェアアクセラレーションがサポートされており、リモートデスクトップ接続のパフォーマンスも改善されている。

一方、ファイル転送機能でもいくつかの改善が盛り込まれている。たとえば、これから行う転送タスクを一覧した“ジョブキュー”が追加。どのファイルがどこへ転送されているのかがわかりやすくなり、進捗状況のモニタリングが容易になったほか、タスクをドラッグ&ドロップで並び替えて実行順序を入れ替えられるようになっている。

 

 

 

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◆ 「インク数式」で手書きの数式を入力できる

Excel 2016より前のバージョンでは、数式を入力する際、数式ツール(①)を使って入力をしていました。

数式ツールを使用すると、分数を始め、√(ルート)や∫(積分)が含まれる数式など、さまざまなタイプの数式を入力できます。ただし、数式の各部を選択肢から選び、配置し、組み立てていく作業が必要でした。このため「手書き書ければすぐ終わるのに……」と、もどかしく感じていたユーザーもいたのではないでしょうか。

Excel 2016には、そんなもどかしさを解決する新機能「インク数式」が加わりました。インク数式を使うと、手書きで入力した数式をExcelが認識して、表示してくれるのです。今回は、Excel 2016の新機能「インク数式」について解説します。

■手書きで数式を入力する

ではさっそく、手書きで数式を入力してみましょう。[挿入]タブ(①)→[数式]の右横の矢印(②)→[インク数式](③)をクリックします。

[数式入力コントロール](④)が表示されるので、ここに数式を入力します。

「ここに数式を書きます」と表示されている入力エリア(⑤)に、マウスを使って数式を書きます。数式を書いていくと、上部エリアにはプレビュー(⑥)が表示されます。

間違えたり、正しく認識されなかったりして修正したい場合は、消しゴムで消すことができます。[消去](⑦)をクリックするとマウスポインターが消しゴムの形(⑧)に変わります。

修正したい部分を消しゴムと同じようにこすると消えます(⑨)。プレビューからも消去されました(⑩)。

数式を完了させます。最後にプレビューを確認して[挿入](⑪)をクリックします。

シートに数式が挿入されました(⑫)。

数式はテキストボックスに入力されているので、自由に移動できます。

■手書きで数式を入力する

今回は、Excel 2016の新機能「インク数式」について解説しました。数式ツールを使って入力するよりも、すばやく数式を作成できるようになったのではないでしょうか。

インク数式はOffice共通の新機能なので、ExcelだけではなくWordやPowerPointでも同様に使えます。数式が含まれる資料やスライドを作ることになった場合は、ぜひ思い出して活用してみてくださいね。

 

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Microsoftは米国時間11月15日、「Windows Server」次期機能アップデートの初のInsiderプレビュービルド「Build 17035」をリリースしたと発表した。

Windows Serverの次期機能アップデートは、PC向けとして提供されるアップデートでは「Redstone 4」という開発コード名で呼ばれるものに相当する。Microsoftのロードマップで言えば、Windows Serverの次期「半期チャネル」アップデートが「Windows Server 1803」ということになる。

今回のプレビュービルドでは、イメージのフォーマットをISO形式にするか、VHDX形式にするかを、Insiderプログラム参加者が選択できるようになっている。また、イメージにはあらかじめキーが設定されているため、セットアップ中にキーを入力する必要がなくなった。

またBuild 17035では、記憶域スペースダイレクト(Storage Spaces Direct:S2D)が復活している。S2Dは「Windows Server 1709」で姿を消していた(品質上の問題のためと言われている)機能だ。またS2Dはただ復活しただけではなく、Microsoftの表現によると「新たな、そして重要な複数のアップデート」が追加されており、それには「Data Deduplication」(データの重複排除)機能のサポートが含まれている。さらにBuild 17035では、ローカルホスト(localhost)やループバックアドレス(127.0.0.1)を使用して、ホスト上のコンテナ内で稼働しているサービスにアクセスできるようになっている。

今回の新ビルドでは、Windows Server向けの新たなGUI管理ツール(開発コード名:「Project Honolulu」)のプレビュービルド「Project Honolulu Technical Preview 1711 Build 01003」も利用可能になっている。Project Honoluluでは、「Remote Desktop」や、「Windows 10」クライアントの管理、「Switch Embedded Teaming」(SET)、データグリッドのパフォーマンスに対するアップデートや変更が実施されている。

なおMicrosoftは同日、「Windows 10 SDK Preview Build 17035」のリリースも発表している。

 

 

 

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